1 最も重要なのがアフターメンテナンスです。

日照時間日本の市町村813件の中で22位の田原市ですが写真のように草ボウボウで影になってしまうと何の意味もありません。又、変換効率世界No.1の太陽光パネルを購入したとしても南側が写真のようですとやはり意味がありません。

今、売りっぱなしの会社ではこれが問題となっているのです。

写真のように200坪程の広さの草抜きとなりますと、1人で4日程はかかり10万円は必要で更に処分費が必要です。こうなる前に対策をうてば安くすむのです。

当社では年間1回ではなく4回の草抜きや鳥フン清掃が含まれて1区画当たり9万円(税抜)、更に月に1回の赤外線カメラと目視による点検が含まれております。

なぜ安くできるのか?

草や竹が生えない為に防草シートを2重貼りしております。

雑草が生えにくいPHの採石を厚み15cmに敷くことで防草シートに紫外線をあてないようにし、防草シートの寿命が2~3倍となる上に、雑草の種が発芽しにくい工夫をしております。

契約農家さんから季節で変わる雑草の種類に応じた農薬厳選と散布方法をご指導頂き、最小コストで最大の成果が得られるよう工夫をしております。

下請会社に丸投げせずにアフターメンテナンス専門正社員が業務に当たっております。もし20区画程しか受注することができなければ、正社員を雇用することができなかったでしょう。2015年3月現在160区画受注しておりますのでご安心ください。最近、売電情況をパソコンで確認するシステムも売りだされておりますが、パワコンの異状音の発見や隣の区画との売電金額の比較など、人の手でしかわからないことも数多くあります。他社にはない魅力的なアフターメンテナンスを表にまとめましたのでご覧ください。

ここだけはチェック!他社にはない魅力的なアフターメンテナンス

2 次に重要なのは日照時間です。


太陽光発電事業で次に重要なのは日照時間です。

例えば弊社のある愛知県豊橋市と山形県新庄市とでは、同じ48kWの太陽光設備を設置した場合、日照時間の差から売電収入に差が出ます。豊橋市の方が年間約45万円も多く売電できます。

津波の心配のない標高の土地を当社では選んでおります。

3 数字のマジックに注意してください。

当社の年間発電量は設置容量50kWで田原市では55,513kWhとなっておりますが、この数字はロス値25%を引いた数字です。

他社ではロス値を15%しか計算しない会社もありますのでご注意ください。

  年間発電量 年間発電収入 利回り
ロス値25% 55,513kWh 2,158,345 10.52%
ロス値15% 62,915kWh 2,446,135 11.93%

※ロス値何%での利回りになのかをご注意ください。

4 諸費用が高い会社にご注意してください。総合計金額が重要です。

    当社 他社
1 農地転用費用

商品価格に含みます

50万円~200万円
2 登記費用 20万円~40万円
3 賃借権設定費用 30万円~50万円
4 諸経費設計費用 商品価格の5%~
5 各種申請費用 含む~50万円
6 森林伐採費処分費 50万円~300万円
7 雨水対策費用 100万円~200万円
8 防草シート・採石費用 50万円~150万円
9 農薬・除草・フェンス費用 50万円~200万円
10 借他保証金(預り金) 30万円(税なし) 0円~100万円
11 借地料年間 12万円(税なし) 5万円~30万円
12 アフターメンテナンス費用年間 9万円(税抜き) 同等の場合15万円~30万円
13 収入保証付火災保険年間 39000円 含む~6万円
14 償却資産税(20年平均) 9万円 9万円±α(商品金額による)
15 夜間消費電力料金 約2.5万円 約2.5万円
16 その他 保険免責以内等 0円~5万円
17 将来の修繕費用積立 6万円/年

※他社では雨水対策が不十分な工事が多く、クレームも多くなっていますのでご注意ください。

5 実はまだできる一括損金計上。グリーン投資減税以外にもあるのです。

担当税理士さんも知らない内容でしたが、実際に存在するやり方です。

私も合格しましたので間違いありません。 この情報は有料で入手しましたので詳しい内容はご契約後にご説明致します。

太陽光発電設備導入に伴うグリーン投資減税とグリーン投資減税に変わる税制の違い
  グリーン投資減税 グリーン投資減税に変わる税制
償却率 平成27年4月1日~
普通償却に加えて取得価額の30%相当額の特別償却。
中小企業者等に限り、取得価額の7%相当額の税額控除。
即時償却と税額控除。
※(税額控除は5%。ただし、建物・構築物は3%)の選択制。
税額控除5%とは、対象設備の取得価額の5%相当額を当期に支払う法人税額等から控除する(差し引く)ことを指します。ただし、本税制による控除額の上限は、当期の法人税額等の20%。
税額控除限度額の繰り越し 法人9年間、個人3年間の繰越が可能でした。 法人9年間、個人3年間の繰越が可能です。
対象者 法人若しくは個人事業主。 法人若しくは個人事業主。
(取得前に条件有。)

 

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